「ガソリン」価格にとっての最大の変動要因は、原料である「原油」の価格です。 従って、「東京ガソリン」の価格も、原料となる「中東産原油」の価格、ひいては「中東産原油」価格に影響を及ぼす「NY原油」先物価格に似た動きになるものと考えられます。 また「原油」は、輸入に依存しているため、「東京ガソリン」価格は為替レートの変動にも影響されます。 「NY原油」と「東京ガソリン」の価格は、為替の動きを介して密接な関係にあります。 ただ、「原油」が輸入され、「ガソリン」など石油製品への精製を経て国内で販売されるまでには1〜2ヵ月かかることや、「ガソリン」の需要が季節によって大きく変動することなどにも注意が必要です。
米国産原油である「NY原油」と、「東京原油」の価格基準となる「中東産原油」は、取引通貨・単位が異なるだけでなく、品質(「ガソリン」や「灯油」など、それぞれの石油製品が分離される割合)や生産高も異なる商品です。 また、「連産品」としての特質から各石油製品の個別原価は算定困難であり、参考となる「石油製品採算(石油製品全体の総合原価)」には、他の国際商品の「理論価格」とは異なる意味合いがあると言えます。 なお、「石油製品採算」の計算式では【ドバイ原油価格は常に一定の比率でNY原油より割安】と仮定しています。
(「NY原油」価格×0.846+1.05)×為替レート[ドル/円・円換算]×6.29+2040円+3000円+6000円
※「NY原油価格(ドル/バレル単位)」を「格下」の「ドバイ原油」価格に換算し、船賃などを追加して円/キロリットル単位に換算したものに、石油税・精製費・販売管理費を追加します。
「石油生産設備(製油所)と石油販売活動の両方を行う会社」を意味します。新日本石油・出光興産・コスモ・ジャパンエナジーの4社が民族系元売、エクソンモービル・昭和シェルの2社が外資系元売と呼ばれます。
「業者間転売市場」の略。元売が余剰玉を自社販売ルートの外で転売する市場を指します。一般的に、元売・商社・大手業者間で取引される「海上バージ市場」、元売りが系列外に卸す「陸上ローリー市場」があります。
ガソリンは揮発油税(国税)と地方道路税(地方税)が課せられており、一般的に二つを合わせてガソリン税と呼ばれます。税額は合計で53,800円/klと石油関係の税金では最も高くなっています。
「ガソリン」は、原油から生成される石油製品の1つで、主に自動車の燃料として使われています。自動車用ガソリンは、車が走るために必要とされるあらゆる性能を満たす必要があり、特に最近は、自動車の性能が一段と向上してきたため、自動車用ガソリンに求められる条件も厳しくなっています。 自動車用ガソリンには、始動性を確保するための軽質ガソリン留分や、オクタン価維持のための中質または重質ガソリン留分などがバランスよく含まれています。 なお、「ガソリン」に対する一般消費税は、ガソリン税を含んだ全体価格に課税されます。ガソリン税1リットル53.8円、本体価格が46.2円として、小売価格100円の場合は、消費税5%で税込価格は1リットル105円となります。
「ガソリン」は、原油から生成される石油製品の1つで、原油の供給量によって影響を受けます。 国内のガソリン生産量は、86年から01年まで15年連続で増加していましたが、02年は5,789万キロリットルとなり、国内の景気低迷などを背景に小幅減少に転じました。最近では「ガソリン」に代わる電気・水素などを燃料とした自動車が研究されており、これらの実用化が今後のガソリン生産量に影響を与えることが予想されます。
「ガソリン」は、乗用車などを動かす最も重要なエネルギーの1つです。 国内のガソリン販売量は、84年から18年連続で増加し、2002年には6,000万キロリットルに迫る5,955万キロリットルとなっています。5月の連休の行楽シーズン、7〜8月の夏休み・帰省シーズン、そして12月の年末など自動車の利用が増える時期に、ガソリン需要も増加する傾向にあります。
「ガソリン」が上場されている先物市場は、NYマーカンタイル取引所(NYMEX)、東京工業品取引所、中部大阪商品取引所です。その中でもNY市場は、オイルメジャー、産油国の石油会社、商社、石油元売会社、ファンド、一般投資家など幅広い参加者が価格決定に参加しており、最も透明性の高い市場と言われています。ただし、日本の「ガソリン」と米国の「ガソリン」は、その規格が異なりますので注意が必要です。 この他、シンガポールでは石油製品の需要家らが現物取引(OTC=店頭市場での、業者間の現物スポット取引)を行っています。 現在、東京工業品取引所に中部大阪商品取引所を加えた出来高シェア(NY数量単位ベース換算)になると、日本の「ガソリン」が世界最大の先物市場となっています。