取引銘柄Lineup

東京銀

「銀」価格について

「東京銀」の価格変動を予測するためには、価格指標となる「NY銀」の価格変動を予測することが重要です。
「NY銀」の価格を予測するには、需給要因を正確に理解することがポイントになります。 また新規に採掘される「銀」の供給は輸入に依存しているため、価格は為替レートの変化にも影響されます。
「NY銀」と「東京銀」は、為替の動きを介して密接な関係にあります。

◆「銀」の分析ポイント
[1] 消費国の景気(電子工業用部品・写真フィルム・宝飾用需要の動向)
[2] 機関投資家の売買動向
[3] NY商品取引所受渡し可能在庫の推移
[4] ロンドン非鉄現物相場の動向
[5] 生産動向

理論価格の算出方法

以下の式で換算すると「NY銀」価格から換算した「東京銀」の理論価格を算出できます。

「NY銀」価格÷100[ドル換算]÷31.1035[1グラム換算]×為替レート[ドル/円・円換算]

※おおよその目安として「NY銀」価格が1セント上昇すると「東京銀」理論価格は約0.03円上昇し、「ドル/円」レートが1円円安に動けば、約0.56円上昇します。

NY銀 東京銀
米ドル建て 日本円建て
1トロイオンス(oz)
=31.1035g
1グラム(g)
セント/oz 円・銀/g

関連キーワード解説

デジタルカメラ

「フィルム(→ 「銀」)を使わないカメラ」の普及により、写真フィルム用需要の減少傾向が続いています。最大の写真フィルムメーカー・米コダック社もフィルム事業を縮小し、デジタルカメラを手がけるようになりました。

CFTC建玉明細

米国の先物取引所における「火曜日時点の取組内容」が毎週金曜日の取引終了後に発表され、その中でもファンドなど投機筋の建玉状況は、「相場動向を考えるヒント」とされています。

ロンドン非鉄現物相場

LME(ロンドン金属取引所)で取引されている非鉄金属の価格動向は、「銅」「亜鉛」「鉛」など、「銀」とともに採掘される金属だけでなく、「アルミ」や「ニッケル」にも、「世界的な景気動向による需要の増減」という面で関連があります。

「銀」の基礎知識

「銀」は「金」同様、古来より宝飾品・通貨として用いられています。 特にインド、中東、欧米などの国では、古くから銀食器の手入れの仕方を見ればその家が分かるとまでいわれているほどです。
しかし時代が進むと共に、貴金属としてよりも「銀」の特徴である「熱・電気の伝導性の高さ」「加工性の高さ」などから、工業用としての役割が増大して来ています。 現在では、写真フィルム、電子産業、電池、化学触媒、メッキ、はんだなど、多様な分野で使用されています。

「銀」の供給

鉱山での新規採掘量は年間約20,000トン(供給全体の約70%)で、銀鉱山からの生産の他、「金」など他の鉱石を精製する際に得られる副産物としても生産されます。 特に「銅」「亜鉛」「鉛」精製時の副産物として生産される割合が高く、非鉄金属の採掘量が「銀」の生産高に影響を与えます。 最大の「銀」生産国はメキシコですが、圧倒的な生産シェアはもっていません。
供給に占めるリサイクル(二次供給。一度使用された「銀」が回収・再生されて再び市場に戻ってきたもの)の比率は約20%(約5,800トン)です。 特に写真フィルムは回収・再生のシステムが確立しており、「銀」の安定供給に貢献しています。 その他、公的機関の売却が約2,100トン(約7%)など、合わせて年間約29,000トンの供給があります。

「銀」の需要

「銀」の主要消費国としては、工業用で米国と日本、宝飾用ではインドとイタリアなどが挙げられます。
現在では工業用需要が大きな割合を占め、大気中水分と亜硫酸ガスや硫化水素によって硫化し黒く変色する特質を生かして写真フィルムの材料として利用されています。 また、融点が低く加工性に優れ、熱伝導性が高いことから電子部品などに使われています。 宝飾用としての「銀」は、欧米などを中心に指輪やネックレス・銀食器として古くから根強い需要があります。

世界の「銀」市場

世界の「銀」現物取引の中心は、「金」現物取引の主流でもある、ロンドンを基点に世界中で行なわれているロコ・ロンドン取引と呼ばれている大口の現物取引です。
先物としては、NY、東京などの先物市場に、「銀」先物が上場されています。 NYの「銀」先物はNY商品取引所(COMEX:NYマーカンタイル取引所NYMEXの一部門)に上場されており、売買の活発さを欠く時期もありますが、「伝統的に、ファンドが“買いを好む”銘柄」ともいわれ、また、“インフレが進む時には、「金」に先んじて買われることが多い”など、一度動意づけばダイナミックな動きをする市場として根強い人気があります。
東京商品取引所には「東京銀」が上場されています。 値動きが乏しい場合、売買量が極端に落ち込む傾向にあります。