日経・東工取商品指数  銘柄別最新情報    価格表+チャート 
■「日経・東工取商品指数」価格について
「日経・東工取商品指数」は、東京工業品取引所の貴金属、石油、ゴム市場に上場されている全ての商品の価格を用いて算出した、市場全体の価格水準を総合的に表した指数です。
そのため予想に当たっては、市場全体の指標が上昇するか、あるいは下落するかを分析する必要があります。
指数先物ポジションをもつことは、個別銘柄への投資と異なり、東京工業品取引所の銘柄全てに分散投資を行う効果があるため、インデックス型の商品ファンドを購入するのと同様の効果を得ることができます。
また、従来の先物取引とは違い納会日の設定がなく、取引期限が日々延長されていく新しいタイプの取引のため、より長期的な戦略をもった取引が可能となっています。
[東工指数限日]
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[東工指数限月]
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■理論価格の算出方法
構成銘柄ごとの配分比率(現物市場と先物市場の規模に基づく)に当該銘柄の価格騰落率(2002年5月31日の帳入値段を100.00とする)を乗じ、それを全構成銘柄分合計し算出します。
指数値=(各構成銘柄の配分比率×価格騰落率)の全構成銘柄分合計 =W(金)×P(金)/Z(金)+W(銀)×P(銀)/Z(銀)+・・・+W(ゴム)×P(ゴム)/Z(ゴム)
W:配分比率 P:約定値段または帳入値段 Z:基準値段
※東京工業品取引所の金、銀、白金、パラジウム、原油、ガソリン、灯油、ゴムにて構成。原則として年一回配分比率は見直しが行われます。
 
■関連キーワード解説
▼ロイター・ジェフリーズ
CRB指数
米国内の各商品取引所で取引されている先物価格から算出される国際商品先物指数。エネルギーや貴金属、農産物などのコモディティを幅広く網羅し、世界的な物価や景気の代表的な指標として注目されています。




▼国内企業物価指数
 
企業間で取引される商品の価格に焦点を当てた物価指数で、需要動向を敏感に反映する企業間取引の価格変動を表します。2000年を基準年として、日本銀行が毎月統計を発表。
日経・東工取商品指数の変動は、国内企業物価指数の変動に1ヶ月先行する傾向があります(2002年から2009年までのデータ)。

▼交易条件指数
 
日本銀行が公表する「製造業部門別投入・産出物価指数」の一部。数値が100より高いほど企業の収益性が高まり、低いほど収益性が低くなります。日経・東工取商品指数は、交易条件指数との負の相関が高くなっています(1990年から2009年までのデータ)。


■配分比率について
配分比率のひとつの要素である「現物市場の規模」は前年1年間の輸入量(ガソリン、灯油は国内販売量)に基づいて算出します。もうひとつの要素である「先物市場の規模」は東京工業品取引所市場における前年1年間の月末取組高の平均に基づいて算出します。
配分比率は基本的に年1回見直すこととし、毎年6月第1営業日から新しい配分比率を適用します。
■配分比率(2011年6月〜2012年5月)
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