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基本編

商品先物取引の魅力に迫る、徹底解説ガイドブック

現在日本には、2つの法定の商品取引所があります。
2013年2月に「東京工業品取引所」と「東京穀物商品取引所」が合併し、「東京商品取引所」に商号変更しました。
「関西商品取引所」はコメ取引の移管に伴い、「大阪堂島商品取引所」に商号変更しました。

商品取引所は
1. 「公正な価格形成」
2. 「プライスリスクに対するヘッジ機能」
3. 「資産運用手段」

の3つを提供するのがその主たる目的です。

商品先物取引は各取引所に上場されている銘柄を売買する取引です。

商品取引所の上場銘柄

弊社フジフューチャーズ株式会社での取扱銘柄は以下の15銘柄です。

東京商品取引所

▲各銘柄画像・テキストをクリックすると「銘柄別基本情報」が表示されます。

  • 商品先物市場では、大量の取引が行われしかも「公正な価格形成」という 市場経済固有の至上命題を 背負わされていますので、何でも上場するという訳にはいきません。
  • また買占めなど価格操作が行われないようにするために、「大量取引に適する商品」でなければなりません。
  • 「大量取引に適する商品」とは、大量に生産、流通している商品で、かつ品質にばらつきがなく、相互代換性を有する商品です。
  • もし、寡少気味で価格操作が行なわれるおそれがある場合には、取引制限等の規制措置が必要となります。 そして、常に価格の変動があるものでなければ上場銘柄として適していないといえます。

2015年度出来高シェア

貴金属
61.52%
石油
25.36%
ゴム
9.24%
農産物
2.52%
その他
1.36%

(日本商品清算機構)

商品先物取引のマーケットの規模

市場参加者

商品先物取引会社に口座を開設し取引に参加している委託者数は、 2015年3月末現在で79,113人(推定)。 これに加え、商社・機関投資家・商品先物取引会社の自己売買部門などが、取引に参加しています。

預り金額

委託者が預託している証拠金合計額は、2015年3月末現在で約1209億円(推定)。
投資資金は商品取引所が共同で設立した日本商品清算機構に預託されます。 →参考

1年間の取引

2015年1月~2015年12月の年間出来高は約2481万枚となります。

上場銘柄の将来の価格を予測する取引

現在の価格と比較して、将来の価格がどうなるかを予測する取引です。

例えば将来価格が上昇すると予測すれば、値上がり益を狙って「買う」ことにより取引をスタートします。

価格が下落すると予測した場合

先物価格が将来下落すると予測すれば「売り」からスタートできます。納会日までに決済する場合は、実際のモノは必要ありません。

価格が上がると予測すれば「買い」から始め、取引を決済する場合には「転売」して、終了するということを説明してきました。では、逆に価格が下がると予測した場合はどうでしょうか。


将来価格が下がると予測しているのに、「買い」から始める人はまずいないと思います。実は商品先物取引では価格が下がると予測すれば、「売り」からスタートすることができるのです。モノも持っていないのに何かを「売る」ことは通常ありえません。もちろん商品先物取引でも「売り」から始めた場合、モノが必要になる時があります。「納会日」まで決済しなければ、「買い」からスタートした人であれば証拠金だけでは不足している実際の取引総額を支払い、モノを受け取らなければいけないように、「売り」からスタートした人は「納会日」には実際のモノを渡さなければいけません。ということは「納会日」までに決済するのであれば、モノは必要ないということになります。

商品先物取引は期限付きの取引です。モノの受け渡しを行なわないのであれば、期限までには必ず決済する必要があります。「売り」から始めた人は、その反対の「買う」ことで決済することができます。この「買い」による決済を「買戻し」と言います。

利益・損失額の計算方法は、「買い」からスタートする場合と同じです。「売り」から始める場合には、取引を開始したときの価格が「売値」になります。 決済して取引を終了するときの価格が「買値」になります。

予測通りに価格が下がれば利益になりますし、予測とは逆に価格が上がれば損失になります。価格が上がると予測すれば「買い」から始め、逆に価格が下がると予測すれば「売り」から始めるというだけなのです。

将来の価格 取引開始 決済方法 損益額 利益 損失
上がると予測 「買い」 「売り」(転売) 売値-買値 価格上昇 価格下落
下がると予測 「売り」 「買い」(買戻) 売値-買値 価格下落 価格上昇

利益の確定と損失のリスク

利益となる場合

「売値」と「買値」の差額が利益
価格が将来値上がりすると予測すれば、「買い」からスタートします。その後、価格が予測通り値上がりし、取引を終了して利益を確保する場合、その銘柄を売って終了します。

その取引を終了することを「決済」と言います。また「売って決済する」ことを「転売」と言います。 この時、「売値」と「買値」の差額分が利益となります。

損失になる場合

損失になる場合は?
価格が将来値上がりすると予測して、「買い」からスタートしたとします。
しかし予測とは逆に価格が値下がりすることもあります。取引を終了して損失を確定する場合、その銘柄を売って決済となります。この時、「売値」と「買値」の差額分が損失となります。

※なお、上記いずれの場合も、売買手数料及び売買手数料に対する消費税が別途必要となります。

納会日における受け渡し決済

納会日までに差金決済しない場合は、モノの受け渡しによる決済という形になります。

商品先物取引の決済は、モノの受け渡しによる決済ではなく、「売値と買値による決済」、いわゆる「差金決済」が一般的ですが、「納会日」までに決済を行なわない場合、現物と現金の授受による受渡し決済という形になります。

弊社オンライントレード「Venus(ヴィーナス)」では受渡しによる決済はできませんが、ここで簡単に説明します。実際の商品の受渡しは納会後になりますが、モノを渡す方(売り方)は、その商品について取引所が指定した倉庫が発行する証券(倉荷証券と言います)を用意し、モノを受け取る方(買い方)は、現金を用意します。

その後取引所を通じて、倉荷証券と現金が交換されます。一般の投資家がモノの受け渡しを行なうケースは極めてまれで、差金決済による決済が一般的といえます。

売買手数料

売買手数料は往復分を決済時に差し引かれます。
弊社オンライントレード「Venus(ヴィーナス)」では、 往復972円(税込)/枚(「ミニ」「限日」除く)をご用意しております。

売買手数料は、1枚につき●●円と計算されます。この手数料は決済するときに往復分差し引かれます。
銘柄ごとの最新の「証拠金」につきましては「トレード最新ガイド」をご参照ください。