2019年は、チャイナリスクの再来に備えておこう!

2019年2月5日 投稿

 

2019年は、中国経済の動向やチャイナリスクに、商品先物市場も振り回されるのではないかと考えます。

 

中国は、安い商品を武器にして、米国をはじめ世界への輸出を増やし、経済規模を拡大しました。

しかし、コストの安い国(中国)で生産した商品を消費地である先進国(欧米)で販売する構図は、トランプ大統領の登場で難しくなっています。

 

世界の工場:中国有利のグローバル経済は変化

 

その図式が崩れていることが、中国経済の統計にも出てきました。トランプ政権の関税引き上げ合戦は、米国自身にもダメージを与えますが、中国のギブアップの方が早そうな気配です。

 

となると、2015年に起きたようなチャイナ・ショックが再び襲いかかっても不思議ではありません。ゴム・原油・農産物など商品先物取引の一次産品は、景気減速で需要が減れば、下落するリスク大。そのため、ポジション調整やヘッジ売りなどで、万一の事態に備えておいた方が良いのではないかと考えています。

 

2018年夏に、白金相場と絡めて、中国市場減速の記事を書きましたので、こちらもお読みください。

 

◆2015・16年:チャイナ・ショック時のWTI原油価格 フジフューチャーズ 2019年1月29日

原油の月足チャート

中国経済の悪化は、商品需要が減るために、原油や工業製品価格は下がりやすい。

 

壮大なインフラ計画:一帯一路

 

習近平政権の目玉、海陸にわたる新たなシルクロードを作る構想=一帯一路。

 

これも、マレーシアのマハティール氏が2018年5月に首相に返り咲き、関連プロジェクトであるマレー半島を縦断する鉄道プロジェクトの中止を宣言したことなどで、順調とは言えない状況。

 

米国への輸出減少・アジアのインフラ投資(一路一帯)も頓挫となれば、中国経済の成長にストップがかかるリスク大。

 

★中国の統計悪化例

◆2018年のGDP成長率は、6.6%(前年比)
◆2018年12月の製造業購買担当者景気指数(PMI)は、49.7 

 

前回の50割れは、2015年から2016年にかけて。データは、Caixin(財新)。

 

※中国のPMIは、国家統計局と民間のCaixin(財新)の2つがあります。景気転換の指標として利用されており、50を上回ると景気拡大。下回れば景気後退との見方。

 

★中国製造業PMI

中国PMIの数値

危険ゾーンの50を割り込んでおり、景気後退リスクあり。反発できるかさらに下落するか注目!

 

中国政府は、経済崩壊を見過ごせない


しかし、トレーダーにとって、チャイナ・ショックの厄介なところは、中国政府のテコ入れ。

共産主義の求心力が弱まった以上、経済を維持しないと共産党独裁の意義はありません。つまり、株価や不動産・商品市況が悪化すれば、政府が介入してきます。そうなると、市場の下落をどこまで許容できるのか政府の意向を意識しての売買が必要。

 

もし、2019年に景気減速が明らかになれば、不動産購入抑制策の緩和・金融緩和などの景気刺激策を打ち出す可能性が高い。そうなると、またもや問題先送りで、当面の経済危機は避けられるかも。

 

過去のチャイナ・ショック

 

2015年は、上海総合指数が一年で2倍になるなど、株バブルに湧いたとき、6月12日の最高値をピークに、株式市場が下落に転じて、三割以上の急落。さらに、8月11日、人民元相場の大幅切り下げによって、市場が大混乱。翌12日には、天津で爆発事故が起きて。世界同時株安のきっかけになりました。

 

2016年には、12月製造業購買担当者指数が市場の予想を大きく下回ったことから、上海株の暴落そして世界的な株安へと連動。このとき、製造業敬意担当指数は、1月:49.4,2月:49と50を割り込んでいました。

 

★シンガポールゴムTSR20号 フジフューチャーズ 2019年1月29日

ゴム相場

チャイナ・ショックで商品市況が落ち込んだところからの回復で利益を上げることも可能。もし、中国経済が落ち込んでも、国や世界が崩壊する程の悲観論は持たずに、冷静に対応しましょう。

 

幸い、商品先物取引は、買いだけでなく、値下がりで利益を得られる売り注文もできますからね。値下がり局面で稼ぐこともできます。



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