株式の天井を測るためにもビットコインを見ておこう。ゴールドよりも「リスク資産」寄りに!

2020年12月15日 投稿

 

暗号資産(仮想通貨)は、将来、米ドルや日本円などの代替もしくは主役になる可能性のある資産。

 

暗号資産は、リスクオン時の利益狙いで上昇

 

数年前は、ゴールドのライバルとして、「リスクに備える用途」が大きくなるのではと考えられていたところもある暗号資産。その間には、ビットコインをはじめ、仮想通貨が何倍にも上昇するバブル相場もありましたね。

 

そして、2020年になると、暗号資産を売買しない株式・商品先物トレーダーも、見ておいた方が良い資産になりつつあります。米ドルやユーロのリスクヘッジだけでなく、リスクオン(リスク選好)時に、積極的に買われる「金と違う動き」になりやすい資産になっています。

 

リスクオンとリスクオフ

 

つまり、ビットコインが上昇していれば、株価も上がりやすいリスクオンの状況。逆に、金先物などゴールドは、リスクオン時に、売られやすい状況にあると言えます。

 

そして、暗号通貨が下がり始めれば、市場は、リスクオフに向かう可能性ありと警戒心を高めた方が良いタイミングと思った方がいいでしょう。

 

そのため、市場のリスク度合いを測るシグナルとして利用することもできます。もちろん、規制やマイニングの関係など暗号通貨独自の材料による動きをする時もあります。テクニカル分析と同じく、ダマシになるケースもあり、それだけで判断しないようにしてください。

 

◆ビットコイン:ビットフライヤーの週足チャート 2020年12月8日

ビットコイン

◆株価&ビットコイン:上は、S&P500の株価。下は、ビットコインの週足チャート。

株価とビットコイン


●2018年の秋から冬にかけて、ビットコインは、底値をつけて上昇。
●2019年6月をピークに下落。ここは、株価とビットコインが逆の動きをした相場。
●2020年3月を底値に、株もビットコインも大幅上昇

 

コロナによる様々な補助金の一部がビットコインの買い手に回ったこと。オンライン決済サービス会社の米ペイパルが、ビットコインの決済を可能にしたことなどが高値をつけた要因です。

 

そして、米ドル安が続いている中、若い世代を中心に、株式投資が流行中。リスクオン時の米ドル安というトレンドの下、ミレニアル世代を中心に、金よりも目新しさのあるビットコインを選ぶのもうなずけます。ただし、金が輝くのは、リスクオフ&米ドル安の時。

 

もちろん、若い世代だけではありません。ポール・チューダー・ジョーンズ氏、スタンレー・ドラッケンミラー氏、ガンドラック氏などファンドマネージャーたちも、ドル増刷を理由に、ビットコイン価格は、上昇する可能性があると話しています。

 

●金先物の週足チャート

金週足

 

週足チャートから状況を見ると、新型コロナウイルス後の金融・財政支援で上昇している株価とビットコイン。それに対して、金先物は、一旦、ピークをつけていますね。金融緩和に加えて、ワクチンをはじめとした期待感から買われているビットコインと株価。

 

リスクオフ時は、株価と暗号資産が売られそう

 

ウイルスに対するワクチン開発が近づいて以降。株価とビットコインの上昇ぶりはスゴイ。ただし、何らかのリスクが生じて、リスクオフになればどうでしょう。その場合、両者ともに売られることになりそうです。ビットコインは、株価下落のヘッジではなく、ドル安へのヘッジを狙う資産の様子。

 

暗号資産で、金融市場の過熱感を測る

 

こういった要素から、株式市場の先行指標として、ビットコインの動きに注目している投資家も増えています。株式市場の天井リスクが警戒されている今、あわせて、ビットコインの動きを見ておくと相場の過熱感が見えてくるかもしれません。

 

特に、ビットコイン(日本円建て)は、節目の200万円。そして、2017年12月の史上最高値、231万2,100円が、わかりやすいターゲットになっていますので、この前後での調整安や新値抜けでの大幅上昇といったシナリオが視野に入っています。ちなみに、米ドル建てだと、2017年12月の最高値を抜きました。

 

ビットコインは、安全資産になるのか

 

現在のところ、ビットコインは、安全資産としての面よりも、リスクのある投資的な動きを見せています。ゴールドより、株価の方が相関性を持っているように見えます。

 

ビットコインは、中央銀行や政府が発行した通貨ではありません。そのため、それらの機関が、通貨コントロールを失っても価値を持ち続ける通貨になるという話でした。ゴールドと同じく供給が限られていますので、政府や中央銀行による通貨増刷の歴史を繰り返さないということ。

 

今後、米中の争いが激化、中国から米ドルへのアクセスが制限されるようなことになれば、ビットコインをはじめとした暗号資産の出番。もちろん、中国が実用化に突き進むデジタル人民元もありますが、デジタル人民元と米ドルの交換に制限がかかれば、同じですからね。

 

米ドルや人民元・不動産といった資産は、米中の制裁合戦により、流動性・規制リスクを考えなければいけない状況にあります。これは、米国内や欧米系銀行に多額の資産を持つ中国人には、死活問題ですからね。そして、世界の中央銀行が、マネーを増やし続ける中、強いインフレこそ起きていないものの、現金の価値は下がっています。ゆえに、米ドルの価値下落に対するヘッジ目的の買いは続くでしょう。

 

その対策として、暗号資産のニーズは、増えていくのではないかと思います。そして、最近のトレンドとして、ビットコインをはじめとした暗号資産は、ゴールドとは違い、リスクオン時に買われるリスク資産としても、市場に認識されています。株式市場の天井を見極めるためにも、ビットコインの値動きは、要注目です。

 

 



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